SaaS業界の代表的なサービス20選!導入のメリットと併せて解説

SaaS転職

昨今SaaS(サース)という言葉を耳にする機会が増えたのではないでしょうか。

ただSaaSについて調べてみても横文字がたくさんあって、分かるようで分からない、そんなモヤモヤをお持ちの方もいらっしゃるでしょう。

そんなときは、SaaS企業が提供しているサービスから見てみるのはいかがでしょうか?


本記事では、SaaSの基本的な解説、そしてSaaSの代表例をカテゴリ別にご紹介します。

ぜひ、最後まで読み進めて頂ければ幸いです。

SaaSとは

まず初めに、SaaS(サース)について解説致します。


SaaSとは、「Software as a Service」の略称で、直訳すると「サービスとしてのソフトウェア」という意味となっており、インターネットを通じて利用できるソフトウェアのことを指します。


従来では、ソフトウェアが入っているCD-ROMを”1つの製品”としてライセンスを購入し、PCにインストールして利用することが主流でした。

しかし、近年SaaSが普及したことで、インターネット経由でクラウドへアクセスし、ソフトウェアをより柔軟に利用できるようになりました。


また、昨今コロナウイルスの感染拡大に伴い、自宅でのテレワークやリモートワークを導入する企業が増えていることからSaaSが活用されるケースが増えており、注目度が高まっています。


SaaSのより詳しい解説はこちらの記事をご覧ください。
SaaSとは?の疑問を代表例とともに分かりやすく解説!PaaSやIaaSとの違いも

【カテゴリ別】SaaSの代表例20選

それでは次に、カテゴリ別、代表的なSaaSをピックアップしてご紹介していきます。

ビジネスチャット

Slack(Slack Technologies Limited)

Slack(スラック)は、アメリカ発のビジネスチャットツールです。

世界中の企業が導入しており、ユーザー数は全世界で1,200万人に到達しています。デバイス関係なく、さらに場所を選ばずにチャットできるのが最大のメリットです。


この後に紹介するChatworkと基本的な機能は共通する部分が多いですが、Slackは1,500点以上のアプリや、Google・Salesforceなどの提携パートナー企業との連携によるカスタマイズ性が高いことが特徴です。

IT企業を中心に導入が拡大しており、特にエンジニアに人気のチャットツールです。

企業によってはChatWorkとSlackを部署ごとに分けて、導入しているケースもあるようです。

Chatwork(Chatwork株式会社)

Chatwork(チャットワーク)は大阪に本店を置く、日本のビジネスチャットツールです。


2022年時点でChatworkを導入した企業は33万6,000社を突破しており、日本製のチャットツールなので日本語でのサポートはもちろんのこと、日本人が見やすく使いやすいデザインになっています。

導入企業はサイバーエージェントやKDDIなどの大手IT企業から設立まもないベンチャー企業と、会社規模に関わらず幅広い業界に導入されています。


無料で使うことも可能ですが、400円のパーソナルプランではグループチャット数が無制限になるため、大規模な組織では有料プランが利用されています。

LINE WORKS(LINE株式会社)

LINE WORKSは、皆さんお馴染みの「LINE」を元に開発されたチャットツールです。

2017年に提供が開始されたLINE WORKSは、2023年時点で導入した企業が43万社を突破しており、導入企業は明治安田生命やみずほ銀行などの大手企業から、大学病院・地方自治体まで様々な業種や団体で活用されています。


LINEの操作性や使いやすさを踏襲し、LINEにはないビジネス要素(掲示板やカレンダー機能など)を兼ね備えている点が特徴です。

ウェブ会議

Zoom(Zoom Video Communications)

Zoom(ズーム)は、ビデオ会議、オンライン会議、チャット、モバイルコーポレーションを組み合わせたweb上でのコミュニケーションソフトウェアです。


コロナウイルス感染症対策により、多くの教育機関や企業がZoomを使ったオンライン授業や会議に切り替えたことによって、全世界で爆発的にユーザー数が増えました。

無料でも利用できるため、ビジネスのみならずプライベートでの利用も盛んなサービスです。

Google Meet(Google LLC)

Google Meet(旧称 Hangouts Meet)は、Google社が提供するビデオ会議ツールです。


GoogleカレンダーやGmailと連携しており、日頃からGoogleサービスを利用している方とは、相性が良く、ストレスなくシームレスに活用することができます。


社内MTGではGoogle Meet、社外MTGではZoomを活用するなど先ほどご紹介したZoomと併用して使われることが多いサービスです。

Microsoft Teamsマイクロソフト コーポレーション

Teamsは、Microsoft社が運営するコミュニケーションツールです。

WordやEXCEL・PowerPointといったOfficeとの連携が簡単に行える点が特徴で、共同編集等が可能です。


普段Officeを活用している企業には、ピッタリのウェブ会議ツールです。

会計ソフト

freee会計(Freee株式会社)

freeeは、無料で利用できる国内最大手のクラウド会計ソフトです。

個人事業主や中小企業を中心に数多くの事業者に利用されており、2022年3月現在では有料課金ユーザー企業数は31万事業者、クラウド会計シェアは55%を占めています。


また、会計ソフトによる経理業務の効率化支援以外にも、人事労務向けのプロダクトや会社設立・開業支援など周辺領域で幾つものサービスを展開しています。

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マネーフォワード クラウド(株式会社マネーフォワード)

マネーフォワード クラウドは、資産管理アプリマネーフォワードMEを運営する企業で開発されたクラウド会計ソフトです。


freeeよりも後発ではありますが、顧客目線でのサービス開発で信頼を獲得し、今では数多くの導入実績を誇っています。

機能面では他クラウド会計ソフトと似ている部分が多いですが、料金体系や事業規模・使い方によって若干の違いがあります。

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弥生オンライン(弥生株式会社)

弥生オンラインは、最も多く利用されているクラウド会計ソフトです。


MM総研のクラウド会計ソフトの利用状況調査(2020年4月末)では、クラウド会計ソフトの事業者別シェアでは弥生が56.7%、freeeが21.1%と公表されていました。※

※出典:クラウド会計ソフトの利用状況調査(2020年4月末)


元々は会計ソフトでインストール型のパッケージソフトウェアでしたが、時代の変化に合わせてクラウド会計ソフトにも対応し、利用シェアNo.1のサービスとなっています。

RAKUS CLOUD SERVICE(株式会社ラクス)

RAKUS CLOUD SERVICEは、ラクス社が運営する経費精算や請求書発行・従業員管理などのバックオフィス業務等からマーケティングまで様々な業務を効率化するクラウドサービスです。
※会計ソフトではありませんが、経理部門を支援するサービスということで、こちらのカテゴリに分類しました。


国内累計導入数No.1の楽楽精算や楽楽明細・楽楽労務など複数のサービスを展開しており、楽楽精算は12,000社、楽楽明細は6,000社と多くの企業が導入しています。


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HRテック(採用・育成・評価・配置・労務等の人事領域)

SmartHR(株式会社SmartHR)

SmartHR(スマートHR)は、人事・労務の業務を効率化するクラウドサービスです。

例えば、入社手続きや雇用契約・従業員名簿・年末調整などをペーパーレスで一元管理することができます。

登録社数は4万社以上、労務管理クラウド4年連続シェアNo.1を誇っています。

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カオナビ(株式会社カオナビ)

カオナビは、人事採用業務を効率化従業員の個性・才能を発掘し、戦略人事を加速させるするタレントマネジメントシステムです。

人材情報を可視化し、人事評価やスキル管理・人材配置シミュレーションなど人事部門が抱える様々な課題解決に活用されています。


タレントマネジメントシステムではシェアNo.1、利用企業社数は約2,000社にのぼります。

HRMOS(株式会社ビズリーチ)

HRMOS(ハーモス)は、ハイクラス転職でお馴染みのビズリーチ社が運営する採用管理クラウドシステムです。

選考管理や求人管理・エージェント管理など採用業務で発生するあらゆる業務に対応し、サポートしています。


また、HRMOSでは、採用管理だけでなく、タレントマネジメントや勤怠管理システムも展開しています。

SFA(営業支援システム)

Salesforce(Salesforce, Inc.)

Salesforce(セールスフォース)は、企業と顧客をつなぐ顧客管理ソリューションで、全世界15万社以上で利用されています。


顧客管理や売上予測・リードナーチャリング・ダッシュボードなど、様々な機能が用意されており、企業の営業・マーケティング活動を支援するCRMツールとなっています。

kinton(サイボウズ株式会社)

kinton(キントーン)は、サイボウズ社が提供するクラウド型の業務改善プラットフォームです。


EXCELやメールなどバラバラになっているデータを一元管理し、可視化することが可能です。豊富なAPIやプラグインも用意されており、より便利に使いやすい形へとカスタマイズすることもできます。

kintoneを活用している企業は、20,000社にのぼります。

Sansan(Sansan株式会社)

Sansanは、顧客管理や営業リスト作成・顧客へのアプローチなど営業を効率化するための支援ツールです。


他にも請求書やセミナー・契約業務などをオンラインで一元管理するサービスも提供しており、企業のDXを推進しています。

現在、様々な業界・業種で活用されており、約8,000社の利用実績を誇ります。


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bellFace(ベルフェイス株式会社)

bellFace(ベルフェイス)は、非対面営業をオンラインで効率化するために開発された国内シェアNo.1のオンライン営業システムです。

面倒な準備は不要でかんたんに接続できたり、トークスクリプト機能など商談やプレゼンを便利に行うための機能を数多く兼ね備えています。

サービス開始からわずか5年で3,000社以上の企業で導入されています。

プロジェクト管理

Backlog(株式会社ヌーラボ)

Backlogは、有料契約数が10,000件、国内外の合計ユーザー数が170万人以上を誇る国産のプロジェクト管理ツールです。ITやWeb業界以外にも、行政や製造業・金融など幅広い業界で利用されています。


運営会社である株式会社ヌーラボは2022年6月に東京証券取引所グロース市場へ上場を果たしました。「“このチームで一緒に仕事できてよかった”を世界中に生み出していく。」をコンセプトにBacklog以外にも、オンライン作図ツール「Cacoo」、ビジネスチャットツール「Typetalk」、組織の情報セキュリティ・ガバナンスを強化するツール「Nulab Pass」など様々な企業向けのコラボレーションツールを開発しています。

Asana(Asana Inc)

Asanaは、全世界190ヶ国、93,000社以上の導入実績があるプロジェクト管理ツールです。導入先企業はGoogleやMetaなど先進企業から国内企業まで幅広く、グローバルでAsanaが活用されています。


創業者のDustin Moskovitz と Justin Rosenstein (JR) の出会いは、元Facebook社(現Meta社) のエンジニアリングチームに所属していた時だそうで、急速にFacebook社が成長を遂げていく中でタスク管理の重要性に気づき、起業に至ったようです。

Trello(アトラシアン株式会社)

Trelloは、カンバン方式を採用している元祖プロジェクト管理ツールです。カンバン方式はカード型でプロジェクトを付箋のように登録していき、そのカードをステータスごとに管理していくイメージです。


今ではAsanaやWrkeでもカンバン方式が採用されており、一般的になりましたが、当時は革新的でした。約200万チームで導入されており、最大規模のユーザー数を誇るグローバル・サービスです。



ここで紹介したサービス以外にも、RedmineやJiraなど様々なプロジェクト管理ツールが存在します。基本的にはどのサービスも月額or年額でユーザーごとに課金される料金体系となっており、各企業・部署ごとに利用用途に合わせて最適なサービスを選定し、利用されているため、同じ企業でも複数のサービスが利用されているケースが見受けられます。


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SaaSの導入メリットとデメリット

SaaSの代表例を見て、「知っている」「使っている」というサービスがいくつかあったのではないでしょうか?

SaaSは現在多くの企業で導入されており、今後も様々なサービスが開発されていくことが予想されています。


では、SaaSを導入するメリットはなにがあるのでしょうか?ここではSaaSのメリットやデメリットについて解説していきます。

SaaSを導入するメリット

SaaSのメリットは、個別の端末にインストールする必要がなく、契約すればすぐにソフトウェアを利用できる点が挙げられます。


また、ソフトウェアのアップデートはサーバーサイドで行われるため、ユーザー側や導入企業は基本的に常に最新のソフトウェアを利用できます。

料金については、サブスクリプションや従量課金制で提供されており、一からカスタマイズしたシステム導入を行うよりも安価にソフトウェアを利用することができます


SaaSのメリットをまとめると、以下となります。

  • 簡単で素早くソフトウェアを利用可能。
  • 常に最新の機能やサービスを利用可能。
  • コストパフォーマンスが良い。

SaaSを導入するデメリット

SaaSのデメリットは、クラウド上で利用するソフトウェアのため、インターネット経由で外部からの攻撃リスクを考慮しなければならない点が挙げられます。

提供側でセキュリティー対策も講じられていますが、利用する側もID・パスワードの管理を従業員に徹底させるなどの人的な漏洩リスクに注意が必要です。


他にもオプションなどで追加機能を購入することはできますが、個別ユーザーごとに細かい機能をカスタマイズすることはできません。その代わりに安価に利用することができるわけです。


また、別のSaaSへ乗り換える際に今まで蓄積されたデータの移行はできません。継続的に利用する前提で慎重に検討するようにしましょう。


SaaSのデメリットをまとめると、以下となります。

  • セキュリティ対策が必要。
  • カスタマイズ性が低い。
  • データの移行が難しい。

詳しくはこちらの記事でも解説していますので、ぜひご覧ください。

まとめ

最後までお読みいただきありがとうございました。

本記事ではSaaSの代表例について、用途ごとに様々なサービスをご紹介しました。

こちらの記事では、国内で注目されているSaas系企業について紹介していますので、合わせてぜひ御覧ください。


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