リクルートの平均年収と手取りの目安はいくら?《2024年》賞与や福利厚生も紹介

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東海林 浩樹
前職リクルート時代、採用チーム責任者として約3000人の面接を経験。 様々な人生と向き合わせて頂く中で、「その一個人の人生において、よりよい機会を提供していけるか」が全ての一歩だと確信しました。転職するしないに関わらず、「ご自身が気づいていない強み」「生きるエネルギーの源泉」を発掘することを私の使命と捉え、皆様にとって、気軽にご相談できるパートナーでありたいと考えております。

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1963年に設立し、幅広い分野で革新的なサービスを手がける株式会社リクルートホールディングス(以下リクルート)。


今回は、そんな大企業となった今でも挑戦をし続けるいわゆる「メガベンチャー企業」であるリクルートの年収や働き方、社風についてご紹介致します。


キャリア・エックスは社員の半数以上がリクルート出身であり、これまでもリクルートへの転職サポートを数多く行ってきておりますので、リクルートの社風や面接に通過しやすいアピール方法などを熟知しております。

当社からご紹介した方の面接の通過率は60%以上と高いため、リクルートへの転職をご検討されている方は、ぜひ一度ご相談くださいませ!

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株式会社リクルートの平均年収は1,119万円

2024年3月に提出された有価証券報告書によると、リクルートの平均年収は1,119万円でした(平均年齢39.8歳)。これは持株会社である、リクルートホールディングスの平均年収となっており、従業員数は現状120名程度となっております。


実際に、2023年以降、当社経由でリクルートに入社した方でも

・プロダクト開発のディレクター職:約1,150万円

・事業企画・経営戦略職:約1,050万円

と、入社時の時点で1,000万円超えの年収提示があった方もいらっしゃいます。


もちろんこれまでのご経験があってこそですが、しっかりと成果が出せる人材だと分かれば転職時にも年収は上がりますし、入社後も年収を上げていける企業ですので、稼ぎたい意欲のある方は、リクルートに転職することで叶えることができるでしょう。

【働き方・役職別】リクルートの平均年収

前述したリクルートホールディングスの平均年収は1,119万円でしたが、現在リクルートホールディングスでは中途採用はあまり行っておりません。


ここでは、中途採用も行っている株式会社リクルートの平均年収を、正社員(GE職、SE職)、契約社員(CV職)別でご紹介いたします。

働き方年 収
総合正社員(GE)450万円〜900万円
地域・職種限定正社員(SE)450万円〜800万円
契約社員(CV)350万円〜550万円


リクルートは成果を出せば年齢に関係なく年収が上がるため、年収幅は広めです。転職時の年収はこれまでの年収や経験をもとに決定され、その後はリクルートのミッショングレード評価に沿って変動していきます。


契約社員の平均年収は、エリアによって違いがあるものの、およそ350万円〜550万円となっております。転職時の年収はおよそ350万円〜400万円ですが、入社後に成果を挙げていくことで年収アップが狙えます。

《職種別》リクルートの平均年収

リクルートホールディングスの平均年収は1,000万円を超えていますが、職種別で見ると平均年収はどうでしょうか?


企業の口コミ投稿サイト「enライトハウス」に掲載されている平均年収によると、職種別の平均年収は以下でした。

職 種平均年収
営業系599万円
企画・事務・管理系781万円
クリエイティブ系606万円
ITエンジニア系736万円

営業系には3年契約社員も含まれるため他の職種と比較した際に年収が下がりますが、正社員として6年以上働いていた方の中には、年収が1,000万円以上の方も数多くいらっしゃいます。


中途採用の場合は前職の年収を考慮して決定されるため、前職で年収が上がる可能性がある方は、年収が上がった状態で転職活動をされるといいでしょう。


東京商工リサーチが調査した、上場企業の平均年間給与620万円を上回っておりますので、完全実力主義であるリクルートでは、成果を出せば稼げるということが数字でも分かる結果となりました。

リクルートの評価制度と昇格・賞与について

リクルートでは、年齢や入社年次、経験、性別に関わらず、任される職務に応じて等級(グレード)を決定する人事制度「ミッショングレード制」を採用しています。


これまで15段階でしたが、2022年頃に制度が変わり、現在は26段階となっております。


ミッショングレードは半年に1回、上司との面談によって決まり、20代であれば年に1回ほどでグレードが上がっていき、グレードの上昇により年収が上がっていきます。


当社経由で入社された方の中では、入社後2年間でグレードが3段階上がり、年収が300万円以上上がった方も。


年次や経験は関係なく、上長からの期待値によっては若手でも職務価値の高い職務を任されますので、誰にでも昇給・昇格のチャンスがある評価制度です。

リクルートの福利厚生について

「個々人の働き方を選択しやすい環境」をつくるという方針に沿って、リクルートでは働く場所や時間、育児・介護との両立などのために、様々な福利厚生が用意されています。


ここでは、特徴的な福利厚生を3つご紹介いたします。

アニバーサリー⼿当

4月1日時点で在籍1年以上の社員を対象に、年次有給休暇を連続4日以上利用することで5万円が支給される制度です。


これは1年度で1回となっていますので、毎年度使用することが可能です。

パラレルワーク

申請をすることで、社員の副業・兼業が認められる制度です。


副業や兼業を認めない企業が多い中で、リクルートは「会社の外の機会を活用することで学ぶことが可能となり、同時に会社としても新たな価値創造につながる機会となる」といったメリットがあるとして、社員のパラレルワークを認めています。


社員数の約10%ほど(2022年3月時点)がこのパラレルワーク制度を使い、リクルートでの仕事と社外の仕事を両立しています。

病児保育利用サポート

病児保育施設や病児保育対応ベビーシッターを利用した場合、子ども1人あたり1日1万円、年10回を上限に実費相当分を補助してくれる制度です。

そもそもリクルートとはどんな会社?

リクルートグループは「まだ、ここにない、出会い。より速く、シンプルに、もっと近くに。」をミッションとして、世界60か国以上で幅広い事業を展開している企業です。


1963年に設立し、2024年3月時点でグループ従業員数は約51,000名、グループ企業数は連結子会社が227社、関連子会社は8社となっています。


事業は主に「人材領域」と「販促領域」に分けられ、有名なサービスとしては「リクナビ」「リクルートエージェント」「SUUMO」「HotPepperBeauty」などが挙げられます。


リクルートに関する内容はこちらの記事をご覧ください。

リクルートの働き方の特徴

2021年4月に改訂があり、リクルートの年間休日数は、130日から145日となりました。平均年間休日総数は115日ですので、リクルートの年間休日は平均よりもかなり多くなっています。

参照:株式会社リクルートblog


働くときは働き、休むときは休む、このようにオンオフがハッキリできる働き方ができるのは、リクルートに転職する魅力の1つでしょう。


また職種にもよりますが、リクルートでは理由や回数を問わずリモートワークで働くことができ、現在オフィスへの出社率は44%となっています。リモートワークで働く場所は決められておらず、自宅やオフィス、外部サテライトオフィスなどを各自選択することができるようです。

株式会社リクルートの社風の特徴

リクルートでは、圧倒的当事者意識、通称「ATI」とも言われ、上司に意見を聞きにいく場合でも、自分の意見を必ず持たなければいけません。勤続年数に限らず、入社して間もない時でも「あなたはどうしたいの?」と聞かれることが多いです。


これはビジョンに掲げられている「Follow Your Heart」を体現しており、自分自身の意見を素直に伝え、しっかりと納得した上でアクションができるようにするためでもあります。


また、年齢関係なく実力があれば昇給・昇格ができる完全実力主義の社風です。


そのため、仕事で成果を出すことができれば20代でリーダーやマネージャーを任されることもありますし、別の事業や職種にチャレンジすることもできます。


環境としては、挑戦したいと思ったことは進んでサポートしてくれ、失敗した場合も責めるのではなくその後どうするべきかを一緒に考えてくれる環境なので、勤続年数に関わらず考えていることがあればどんどん意見を伝えて挑戦していくといいでしょう。

株式会社リクルートの雇用形態

リクルートでは、幅広い事業領域・ポジション・雇用形態が用意されています。

・総合正社員(GE)

・地域・職種限定正社員(SE)

・契約社員(KS)

・カウンター社員 など

総合正社員と地域・職種限定正社員の違いについて

両方とも雇用期間の定めがない正社員であることには変わりませんが、総合正社員(以下、GE職)はどのエリアにも転勤する可能性があり、事業領域や職種の異動にも制限はありません。


一方で、地域・職種限定正社員(以下、SE職)はエリアを跨いだ転勤はなく、顧客接点職の範囲外の異動(例:メディア営業から人事)はありません。


もし入社後にGE職からSE職に変更したい場合は社内で面接が実施され、その面接に通過できればGE職に変更することが可能です。

契約社員について

また、リクルートでは3年契約社員という雇用形態も用意されています。


正社員と違って契約社員はこれまでの経験が求められず、代わりに研修が充実しているので、3年間でどんな企業にも通用するような営業として育ててもらうことができます。


面接時では、これまでどうだったかよりも今後どうなっていきたいかという想いの方が大切にされますので、これまでの自分のキャリアに自信がない方や「変わりたい」と考えている方には前向きに検討してほしいポジションです。


リクルートの契約社員についてご興味がある方は、こちらの記事も合わせてご覧ください。

リクルートの契約社員はきつくて大変?転職難易度や仕事内容を解説

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リクルートの年収は1,000万円越え!?やはりリクルートは凄かった

いかがでしたでしょうか?


リクルートホールディングスの平均年収は1,000万円を超えており、営業系職種で約600万円、企画系職種は約800万円の年収となっています。


日本全体の平均年収と比較しても、上場企業の平均年収と比較しても高い年収です。


成果主義であるため稼ぎたいと考えている方は、成果を出していくことでそれを叶えることができますので、ぜひリクルートへの転職をご検討してみてください!


また、リクルートの面接は前述したように深堀り質問をされる傾向があり、自己分析や面接対策がとても重要になってきます。


リクルートへの転職をご検討されている方は、ぜひ社員の半数以上がリクルート出身で、リクルートへの営業職や企画職への転職実績が豊富な転職エージェント『キャリア・エックス』にご相談くださいませ!

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キャリアエックス編集部

過去2回の転職を行い、大企業・ベンチャー企業を経験。ベンチャー企業では、人材紹介事業の立ち上げを行い、WEBマーケティング兼人事として採用面接を実施。これまで執筆した転職関連記事は100本以上。
転職希望者・採用担当者それぞれの経験をもとに、「ためになる」リアルな情報を発信したいと考えています。

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