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年収1,000万円を超える人の割合は？

ここでは、「個人年収」と「世帯年収」の2つの観点から、年収1,000万円超の人の割合を紹介します。

年収1,000万円超えは給与所得者の6.6％

国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」によると、1年を通じて勤務した給与所得者5,163万人のうち、年間の給与額が1,000万円を超える人は約340万人で、全体の6.6％にとどまります。

つまり、年収1,000万円を超える給与所得者は、およそ15人に1人です。

また、この調査によると、1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与は487万円でした。雇用形態別に見ると、正社員（正職員）は559万円、正社員（正職員）以外は210万円となっています。

年収1,000万円は、給与所得者の平均給与の約2倍に相当する水準です。

世帯所得1,000万円以上は全体の13.9％

厚生労働省「2025（令和7）年 国民生活基礎調査」によると、1世帯あたりの年間所得金額が1,000万円を超えるの世帯数は、全体の13.9％、およそ7世帯に1世帯でした。

1世帯あたりの平均所得金額は約575万円、児童のいる世帯では約857万円となっています。

なお、ここでいう世帯所得は、世帯員の給与収入だけでなく、年金や事業所得なども含む金額です。

共働き世帯では夫婦の収入を合算できるため、個人で年収1,000万円を目指す場合よりも、世帯所得1,000万円に到達しやすくなると考えられます。

年収1,000万円の税金や手取りはいくら？

年収1,000万円は税金や社会保険料を差し引く前の額面金額です。そのため、実際に自由に使える金額は1,000万円よりも少なくなります。

ここでは、年収1,000万円の場合にかかる税金・社会保険料と、手取り収入の目安を解説します。

税金・社会保険料の目安

年収1,000万円の会社員にかかる税金・社会保険料の目安は、次の通りです。

種別	税率・保険料率	補足
所得税（※1）	課税所得に応じて5～45％	年収1,000万円のモデルケースでは、課税所得に20％の税率区分が適用される。別途、所得税額の2.1％の復興特別所得税がかかる
住民税（※2）	課税所得の約10％	所得割に加え、均等割・森林環境税がかかる
健康保険料（※3）	9.85％（東京都の場合）	労使折半。40～64歳の場合は介護保険料率1.62％が加わる
子ども・子育て支援金（※3）	0.23％	2026年4月分から徴収。労使折半
厚生年金保険料（※3）	18.3％	全国一律で労使折半。標準報酬月額と標準賞与額には上限がある
雇用保険料（※4）	0.5％	2026年度・一般の事業における労働者負担分

所得税は、年収に税率をそのままかけて算出するわけではありません。年収から給与所得控除や基礎控除、社会保険料控除などを差し引いた課税所得に対して計算します。

また、配偶者控除や生命保険料控除などの所得控除が適用される場合は、税負担が軽くなることもあります。

実際の税金・社会保険料は、年齢や家族構成、加入している健康保険などによって異なります。

※1 参考：源泉所得税の改正のあらまし（令和8年4月）｜国税庁
※2 参考：個人住民税｜総務省
※3 参考：令和8年度保険料額表｜全国健康保険協会（協会けんぽ）
※4 参考：令和8（2026）年度 雇用保険料率のご案内｜厚生労働省

手取り収入の目安

前述した税金や社会保険料を踏まえ、どの程度の手取り収入になるのかシミュレーションしてみました。
以下の条件で、年収1,000万円の手取り額を試算します。

• 東京都23区在住の会社員（協会けんぽ加入）
• 年齢：35歳（介護保険料の負担なし）
• 年収：1,000万円
• 月給：約70.8万円
• ボーナス：年間150万円（75万円×年2回）
• 扶養家族：なし
• 各種手当・その他の所得控除：なし
• 所得税：2026年分の税制を適用
• 社会保険料：2026年度の料率が1年間続くと仮定
• 住民税：前年も同じ年収だった場合の年額

この条件で計算した年間の手取り収入は、次の通りです。

項目	年間金額
年収（額面）	1,000万円
所得税・復興特別所得税	約79万円
住民税	約62万円
健康保険料	約49万円
子ども・子育て支援金	約1万円
厚生年金保険料	約85万円
雇用保険料	約5万円
年間手取り収入	約718万円

※1万円未満を四捨五入した概算のため、内訳の合計と手取り額は一致しない場合があります。

この試算では、税金と社会保険料を合わせて年間約282万円が差し引かれ、年収1,000万円の手取りは約718万円となります。

また、毎月の給与支給時の手取りは約51万円、ボーナス支給時の手取りは1回あたり約51万円です。年末調整で約3万円が還付される計算となり、年間の最終的な手取りは約718万円になります。

なお、毎月の源泉徴収額や年末調整による精算額は、給与・賞与の支給条件によって異なります。あくまで手取り収入の目安として参考にしてください。

【ケース別】年収1,000万円の生活水準

年収1,000万円の場合、どの程度の生活水準を実現できるのでしょうか。

ここでは、毎月の給与の手取りを約51万円と仮定し、「独身」「夫婦（子なし）」「夫婦（子あり）」の3つのケースで生活費をシミュレーションします。

費目	独身	夫婦（子なし）	夫婦（子あり）
家賃	140,000円	160,000円	180,000円
食費	55,000円	85,000円	95,000円
水道光熱費	15,000円	20,000円	25,000円
通信費	10,000円	15,000円	15,000円
交通費	10,000円	15,000円	15,000円
日用品・被服費	15,000円	25,000円	30,000円
娯楽・交際費	35,000円	50,000円	30,000円
教育費・自己投資	10,000円	5,000円	40,000円
保険料・医療費	10,000円	20,000円	25,000円
その他（美容・雑費など）	15,000円	20,000円	20,000円
支出の合計	315,000円	415,000円	475,000円
毎月の手取り（概算）	510,000円	510,000円	510,000円
毎月の残り	195,000円	95,000円	35,000円
年間の貯蓄余力の目安	約340万円	約220万円	約148万円

※東京23区内の賃貸住宅に住み、世帯収入は本人の年収1,000万円のみと仮定したモデルケースです。子どもありのケースでは小学生1人、自動車は保有しないものとします。税金・社会保険料は前章の扶養家族なしの計算を使用し、配偶者控除や児童手当などは考慮していません。年間の貯蓄余力は、年間手取り約718万円から年間生活費を差し引いて算出しています。

独身

独身の場合、毎月の支出を約31.5万円と見積もると、手元には約19.5万円が残ります。

家賃14万円程度の住宅に住み、趣味や自己投資にある程度のお金を使ったとしても、年間では約340万円を貯蓄に回せる計算です。

ただし、結婚や出産などで家族が増えると、生活費は大きく変わります。

将来のライフイベントに備え、経済的に余裕があるうちから計画的に資金を貯めておくことをおすすめします。

夫婦（子なし）

2人暮らしの場合は、家賃や食費などの生活費が増えるため、毎月の残りは約9.5万円となります。

このモデルケースでは、年間約220万円の貯蓄余力がある計算です。外食や旅行などを楽しみながらでも、将来に向けた資産形成を続けられる水準といえるでしょう。

また、配偶者も働いて収入を得ている場合は、世帯全体の手取り収入が増えます。共働きであれば、世帯所得1,000万円以上を目指す選択肢も広がります。

夫婦（子あり）

子どもがいる場合は、教育費や子ども関連の費用が増えるほか、広い住居が必要になれば家賃も高くなります。

このモデルケースでは、毎月の残りは約3.5万円、年間の貯蓄余力は約148万円です。

年収1,000万円であっても、子どもの教育費や住宅費によっては、月々の家計に余裕がないケースも考えられます。

子どもが成長すると、塾や進学にかかる費用はさらに増える可能性があります。将来の支出を見据え、計画的に貯蓄を進めることが重要です。

年収1,000万円を実現するための4つの方策

年収1,000万円を達成する手段としては、次のような選択肢が挙げられます。

• 昇進・昇給
• 転職
• 副業
• 起業・独立

それぞれメリットとデメリットがあるので、自身の目標や理想とする働き方に合わせて最適な手段を検討しましょう。。

昇進・昇給

年収を上げる最も基本的な方法が、現在の職場で昇進や昇給を目指すことです。まずは社内の評価制度を確認し、年収アップにつながる条件を把握しておきましょう。

昇進や昇給は、業務での成果やその評価結果に応じて決まることもあれば、勤続年数が重視されることもあります。

特に、後者の評価制度を採用している、いわゆる「年功序列型」の企業では、40～50歳で課長や部長に昇進し、それに伴って年収が高額になるケースも珍しくありません。

この場合、年収1,000万円を超えるには長い年月がかかるため、「若いうちに高年収を目指したい」と考えている方には不向きだといえます。

一方、給与水準や評価制度は業界・企業によって異なります。若いうちから年収1,000万円を目指す場合は、現在の会社で到達可能な給与レンジや昇進条件を確認することが重要です。

そのうえで現在の会社で上を目指すなら、経営層に伝わる定量的な実績を継続して出し続け、組織の目標達成に貢献することが重要です。

転職

現在の職場で昇進や昇給が望めないのであれば、転職を検討するのも一案です。

高収入を目指すのであれば、そもそも「現在の職場で年収1,000万円を得られるような土壌が整っているか」を見極める必要があります。

現在の会社の給与レンジや収益構造によっては、個人が高い成果を上げても年収1,000万円への到達が難しい場合があります。

このような場合は、給与水準が高い業界・企業へのキャリアチェンジも選択肢になります。

金融・保険業や情報通信業など、統計上平均給与が比較的高い業種もあります。

ただし、年収アップのみが目的になると、転職先の働き方や企業風土が合わず、かえってストレスが高まる結果に陥ることもあります。職場環境や労働時間など、給与以外の条件に着目することも忘れてはいけません。

副業

本業だけで年収1,000万円に届かない場合は、副業で収入を上乗せするのもひとつの方法です。

ただし、手軽に始められる副業は得られる収入が限られることも多く、副業だけで年収を数百万円単位で引き上げるのは簡単ではありません。

一方で、Webマーケティングやプログラミング、コンサルティングなど、本業の専門性を活かせる副業であれば、収入だけでなく、得たスキルや実績が本業でのキャリアアップにつながる可能性もあります。

副業に取り組む際は、勤務先の就業規則で副業が認められているかを確認したうえで、本業との時間配分に注意しましょう。

あまりにも副業に時間や労力をかけすぎると、本業が疎かになったり、体調を崩してしまったりする恐れがあります。最優先に考えるべきはあくまで本業であり、そのうえで最適なスケジュールを立てることが大切です。

起業・独立

会社員は給与体系によって年収の上限がある程度決まっていますが、経営者や個人事業主は、事業の成果によって収入が大きく変わります。

事業が軌道に乗れば、会社員時代を上回る収入を得られる可能性もあります。

一方で、会社員のように毎月決まった給与が保証されるわけではありません。

事業が軌道に乗るまで収入が不安定になることもあれば、資金繰りの悪化によって多額の負債を抱えるケースも考えられます。

起業・独立を検討する場合は、収益の見通しだけでなく、事業が計画通りに進まなかった場合の対応も含めて、十分に準備しておくことが大切です。

年収1,000万円を狙える業種・職種

年収1,000万円を目指す場合、給与水準が高い業種・職種への転職も選択肢になります。

ここでは、公的統計をもとに、高収入が期待できる業種・職種を紹介します。

高収入が期待できる業種

国税庁の「令和7年分 民間給与実態統計調査」によると、業種別の平均給与は次の通りです。

業種	平均給与
建設業	590万円
製造業	573万円
卸売・小売業	413万円
宿泊・飲食サービス業	276万円
金融・保険業	726万円
不動産・物品賃貸業	513万円
運輸・郵便業	483万円
電気・ガス・熱供給・水道業	854万円
情報通信業	682万円
学術研究・専門技術サービス・教育・学習支援業	568万円
医療・福祉	424万円
複合サービス事業	510万円
サービス業	402万円
農林水産・鉱業	394万円

※国税庁「令和7年分 民間給与実態統計調査」をもとに作成。1年を通じて勤務した給与所得者の平均給与（1万円未満は四捨五入）。

平均給与が最も高いのは、電気・ガス・熱供給・水道業の854万円です。次いで、金融・保険業が726万円、情報通信業が682万円となっています。

ただし、業種の平均給与が高いからといって、その業種で働けば必ず年収1,000万円に到達できるわけではありません。

同じ業種でも企業規模や職種、役職などによって年収には差があるため、転職先を検討する際は、個別企業の給与水準も確認しましょう。

高収入が期待できる職種

厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」のデータをもとに、東洋経済オンラインが算出した職種別の推計年収は次の通りです。

職種	推計年収
航空機操縦士	1,632万円
医師	1,512万円
その他の経営・金融・保険専門職業従事者	1,135万円
大学教授（高専含む）	1,083万円
歯科医師	1,063万円
法務従事者	981万円
システムコンサルタント・設計者	889万円
大学准教授（高専含む）	876万円
公認会計士、税理士	811万円
研究者	802万円

※出典：東洋経済オンライン「職種別年収ランキング」。厚生労働省「令和7年賃金構造基本統計調査」をもとに算出した推計値。推計年収＝きまって支給する現金給与額×12＋年間賞与その他特別給与額。企業規模10人以上の一般労働者（男女計、短時間労働者を除く）を対象とし、管理的職業従事者は除外。

平均で年収1,000万円を超えるのは、航空機操縦士や医師、大学教授など、高度な専門資格や長い養成期間が必要な職種が中心です。

また、法務従事者やシステムコンサルタント・設計者、公認会計士・税理士なども、推計年収が800万～900万円台と比較的高い職種です。

ただし、年収は企業規模や役職、経験などによって異なります。平均値だけで判断せず、自身の経験を活かせる職種や企業を検討しましょう。

転職で年収1,000万円を実現するためのポイント

転職によって年収1,000万円を目指す場合は、現在の経験・スキルがどの程度評価されるのかを把握し、給与水準が高い業界や企業を選ぶことが重要です。

ここでは、転職先を検討する際に押さえておきたいポイントを解説します。

ハイクラスや注目業界に特化した転職エージェントを利用する

高年収企業への転職を成功させるには、自身の強みや実績を客観的に把握し、それを的確に言語化する必要があります。

そのためには、転職エージェントを活用し、プロのキャリアコンサルタントからアドバイスを受けるのも効果的です。

ただし、転職エージェントによって得意とする業界や求人の特徴は異なります。年収1,000万円を目指すのであれば、ハイクラスや成長業界に特化したサービスを選ぶとよいでしょう。

キャリア・エックスでは、IT・Web・コンサルティング業界を中心に、年収上限が1,000万円以上の求人も扱っています。

キャリア相談では、求職者の強みやキャリアの軸を整理したうえで、希望条件や経験に合った求人を紹介しています。

年収アップに向けた転職の可能性を知りたい方は、ぜひ無料のキャリア相談をご利用ください。

給与水準が高い業界・企業を見極める

より高い年収を目指す場合は、業界の成長性や企業の報酬水準、求人票に記載された想定年収などを確認しましょう。

業界や企業によって給与水準には差があるため、個人の成果だけでなく、どの市場・企業で働くかも年収アップに影響します。

キャリア・エックスでは、高年収を目指せる業界や職種の求人を多数扱っています。

代表的な求人例は、次の通りです。

企業名	職種	想定年収
株式会社電通デジタル	統合デジタルコミュニケーションプロデューサー	400～1,500万円
株式会社博報堂Gravity	アカウントプランナー	600～1,000万円
株式会社タナベコンサルティンググループ	M＆Aコンサルタント	500～1,305万円
株式会社マネーフォワード	ビジネス職オープンポジション	401～1,001万円
株式会社タイミー	マーケティングオープンポジション	600～1,200万円

※掲載している年収は、求人票に記載された想定年収の範囲です。実際の提示額は経験・スキルなどによって異なり、上限額が保証されるものではありません。求人情報は変更・募集終了となる場合があります。

より詳細な情報を知りたい方は、以下の求人一覧をご確認ください。

年収1,000万円に関するよくある質問

年収1,000万円を目指すにあたり、所得制限や必要な実績など、様々な疑問が生じます。

ここでは、よくある質問を3つのポイントに分け、FAQ形式で解説します。

年収1,000万円になると所得制限はかかりますか？

これまでは、世帯年収が高くなると対象外となる制度も数多く存在していました。

しかし、最近では一部の制度で所得制限が撤廃されています。

たとえば、一般的に「高校無償化」と呼ばれる高等学校等就学支援金制度では、これまで年収約910万円以上の世帯は対象外でしたが、2026年度からは収入額にかかわらず支援を受けられるようになりました（※1）。

そのほか、児童手当も、2024年10月から所得制限（年収960万円以上）が撤廃されています（※2）。いまでは、収入額にかかわらず全額支給となっています。

一方で、配偶者控除や配偶者特別控除に関しては、どちらも控除を受ける本人の合計所得金額が1,000万円を超えると適用外になる（※3）ので注意が必要です。

※1 参考：高等学校等就学支援金制度に関するQ＆A｜文部科学省
※2 参考：児童手当が大幅拡充！対象となるかたは必ず申請を｜政府広報オンライン
※3 参考：家族と税｜国税庁

20代や30代で年収1,000万円は実現できますか？

20代・30代で年収1,000万円を実現することは可能です。ただし、年収1,000万円に到達する年齢は、企業や業界、職種によって異なります。

年次や勤続年数に応じて給与が上がる企業では、若いうちに年収1,000万円に届くのは簡単ではありません。

一方、外資系企業やコンサルティングファームなど、成果や役割に応じて報酬が決まりやすい企業では、20代・30代でも応募できる年収1,000万円以上の求人が見られます。若いうちから高年収を目指すなら、こうした企業・職種も視野に入れてキャリアを考えるとよいでしょう。

以下の記事でも詳しく解説しているので、ぜひ参考にしてください。

関連記事：30代で年収1000万円を超える方法

転職で年収1,000万円を目指す場合はどのような実績が必要ですか？

求められる実績は職種によって異なりますが、成果を数値や具体的な事実で示せると、採用企業が実績を判断しやすくなります。

たとえば営業職なら「年間数千万円規模の売上を継続的に創出した」、プロジェクト推進職なら「大規模プロジェクトを主導し、組織の生産性を20％向上させた」など、職種に応じて成果を具体化して示すことが考えられます。

また、前職での成果を転職先でどのように活かせるか、再現性まで説明できるようにしておきましょう。

まとめ

年収1,000万円を超える給与所得者は全体の6.6％にとどまり、非常にハードルが高い目標のようにも思えますが、方法次第で十分に実現可能です。

転職で年収アップを目指す場合は、現在の会社だけでなく、給与水準が比較的高い業界・企業も選択肢に入ります。自身の経験や実績がどのように評価されるかを確認しながら、転職先を検討することが重要です。

転職エージェント「キャリア・エックス」では、このような給与水準が高い業界やハイクラス向けの求人を多数扱っています。

単なる求人紹介だけでなく、キャリア相談から書類の添削、面接対策、入社後のフォローまで、包括的なサポートを受けられるのも強みです。

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