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ベンチャー企業とは？スタートアップやメガベンチャーとの違い

そもそもベンチャー企業とはどういう規模の会社を指すのか、そして似たような意味合いで使われるスタートアップや、メガベンチャーについても解説します。

ベンチャー企業とは

明確な定義はありませんが、一般的にベンチャー企業とは、革新的な技術やサービスを提供しており、設立から数年程度の若い会社のことを指します。

そのため、社員数は100名以下の企業が多く、20代～30代の若手人材が比較的多い点が特徴です。

現在まさに成長過程にあるため、将来的には大企業（メガベンチャー）になる可能性もあります。

スタートアップとは

スタートアップ企業とは、ベンチャー企業と同じように革新的な技術やサービスを提供する企業の中で、設立から1年～2年程度の成長スピードの早い企業のことを指します。

また、IPOやM&Aなどの出口戦略を検討していることも特徴として挙げられます。

メガベンチャーとは

メガベンチャーとは、ベンチャー企業が成長し、大手企業に匹敵する規模になった企業のことを指します。

大手企業と大きな違いはありませんが、革新的なサービスを始めて短い期間で大規模に成長した企業は「ベンチャー気質がある大企業」であるため、大手企業ではなくメガベンチャーと呼ばれるケースが多いです。

したがって、大規模ながら働き方が柔軟で若手にも裁量権があり、経営の意思決定も早いのが特徴です。

ベンチャーはやめとけと言われる5つの理由

なぜベンチャー企業はやめとけと言われるのか、大きく5つの理由について解説します。

ブラック企業が多いとのイメージがある

ブラック企業とは一般的に、長時間労働や残業代の不払い、達成の難しいノルマを課されるなどが頻繁に起こる企業のことを指します。

ベンチャー企業は設立してまだ日が浅いことから、人事制度が整っていなかったり、人員が少なく1人あたりの業務量が多い傾向にあることからそのように思われがちですが、「ベンチャー企業だからブラック企業が多い」というわけではありません。

革新的なサービスを提供するベンチャー企業ではむしろ、フレックス勤務やリモートワークなどを積極的に取り入れており、柔軟な働き方ができるケースも少なくありません。

企業規模に関係なくブラック企業は存在するため、ベンチャーに限らず転職時にはしっかり個別企業を見極めることが大切です。

教育制度や福利厚生がまだ整っていない

設立して日が浅いベンチャーの場合、事業の成長に組織の体制が追い付いておらず、教育制度や福利厚生などが未整備である企業が少なくありません。

成長ステージにもよりますが、まずは事業拡大のための投資に注力し、ある程度事業が軌道に乗ってから制度面の充実を図る企業が多いと考えられます。

一方で、多様な働き方を取り入れていたり、独自の教育制度や福利厚生を導入しているベンチャー企業もあります。

気になる人は、事前に求人情報などで教育制度や福利厚生を確認したり、面接の場で今後の方針を質問したりすると良いでしょう。

組織が不安定で倒産の可能性がある

設立間もないベンチャー企業は、どうしても経営基盤が不安定です。

資金力も高いとは言えないため、大企業などと比較すると、事業撤退や倒産リスクはどうしてもあります。

一方、中小企業庁の2017年版「中小企業白書」によると、日本における起業後の企業生存率は、1年後に95.3％、5年後に81.7％と比較的高い数字となっています。

なお、欧米諸国での5年後生存率を見ると、アメリカ48.9％、イギリス42.3％、フランス44.5％となっています。

大手に比べれば、ベンチャー企業の倒産リスクは相対的に高めではあるものの、世界的にも5年後生存率は高く、転職時に企業を見極めることでリスクを回避できる可能性は高いでしょう。

給料が低いとの印象が強い

大手・中堅企業からベンチャー企業に転職した場合、給与が下がる可能性があります。

ベンチャー企業は資金力が限られるため、売上拡大のための事業投資に資金を回し、社員の給与や手当、ボーナスなどが手薄になるケースも見られます。

ただ、実力主義のベンチャー企業では、成果次第で高給を得られるケースがあります。

会社の成長とともにさまざまな役職やポジションが生まれるため、頑張り次第で若くして昇給・昇格を実現できる可能性もあるでしょう。

また、将来性が評価され大規模な資金調達を実現しているベンチャー企業の中には、優秀な人材を確保するために高い給与やストックオプション（自社株購入権）などを用意するところもあります。

マーケットが安定していない

ベンチャー企業は革新的な技術やサービスで新たな市場を開拓するため、マーケットが未成熟であり安定性に欠ける点は懸念材料です。

事業が成長すればマーケットも拡大し安定性も高まりますが、市場動向を見誤ったり投資や戦略を間違えたりすれば、逆に衰退するリスクもあります。

ベンチャー企業への転職を志す際には、事業内容に強みがあるか、マーケットに将来性があるかなどをじっくり見極めることが大切です。

ベンチャー企業で働く5つのメリット・魅力

「やめとけ」との声もあるベンチャー企業ですが、働くメリットや魅力は数多くあります。

まずは主なメリットを5つご紹介します。

幅広い業務に関われ早く成長できる

業務が細分化され、一人当たりの業務範囲が決まっている大企業とは異なり、ベンチャー企業では一人あたりの業務範囲が広いのが特徴です。

その分、覚えることも手掛けることも多く大変ではありますが、経験値が上がり早く成長できる点がメリットです。

また、まだ社員数が少ないため、経験を積み早く成長することで、若くしてマネジメントを任される可能性も高いでしょう。

裁量権が大きい

裁量権が大きく、自分の考えや判断で仕事が進められるのもベンチャー企業ならではの魅力です。

年齢や社歴に関係なく責任ある仕事を任されるため、その分プレッシャーはありますが、自ら判断し主体的に仕事を進められる経験は貴重であり、成長実感が得られるでしょう。

日々変化がある

急成長中のベンチャー企業においては事業環境の変化が大きく、日々戦略の見直しが必要とされます。

昨日行っていたことが、翌日には覆っていることも珍しくありません。

また、大企業に比べて意思決定の階層が少なく、フラットな企業が多いため、社員の意見やアイディアが通りやすい点も特徴です。

そのため毎日なにかしら変化があり、仕事においてもルーティンワークなど「同じことの繰り返し」はほとんどありません。

日々刺激を感じながら働くことができ、会社の成長とともに自身の成長も実感できるでしょう。

役職や勤続年数に関係なく意見が言える・通る

入社直後から意見を求められる場面があるのがベンチャー企業です。

メンバーが協力し合いながら団結し、ともに成長していくフェーズのため、入社の年数や役職などに関係なく、自分の意見やアイディアを発信しやすい環境があります。

そして、良い意見・アイディアはどんどん採用され、時には新しいプロジェクトのリーダーを任されることもあります。

一人ひとりが会社の将来を担っているという実感があり、日々介在価値を感じながら働くことができるでしょう。

将来的に高収入を得られる可能性がある

ベンチャー企業は、大企業に比べると給与テーブルが低い傾向にありますが、事業が軌道に乗り成長期に入ると、業績拡大とともに給与も増える可能性があります。

成果報酬を設けている企業であれば、事業成長とともに大幅な給与アップも期待できるでしょう。

また、ストックオプション制度を設けている企業であれば、自社が大きく成長し株価が上昇した後に売却することで、大きな利益を得られる可能性もあります。

ベンチャー企業で働く4つのデメリット

ベンチャー企業で働くうえでは、メリットだけでなくデメリットもあります。

考えられる4つのデメリットについて解説します。

経営状態が不安定なことも

創業間もないベンチャーは経営基盤が安定しておらず、事業環境の変化に大きな影響を受けがちです。

革新的なビジネスを展開するベンチャー企業においては、マーケットが育たなければ途端に事業が立ち行かなくなり、一気に経営危機に陥る可能性もあります。

前述のデータのように、起業して5年後の企業生存率は81.7％であり、事業を継続できる企業が大半ではありますが、転職を志す場合は将来性を見極めながら企業を選ぶ必要があります。

研修制度が整っていない

創業期のベンチャー企業は、企業としての体制自体がまだ整っておらず、入社後の研修制度が整っている企業はそう多くありません。

そのため、入社後は自分から学びにいく姿勢が必要となります。

また、大手企業では入社後に一定の研修期間が設けられることがありますが、ベンチャー企業ではOJTがほとんどであり、働きながら仕事を覚えなければならない大変さがあります。

1人あたりの仕事の幅が広い

ベンチャー企業では1人あたりの業務範囲が広いため、1人が営業もやりながら人事や経営企画業務も行う…なんてこともあります。

経営陣であっても、経営やマネジメントに専念している例は少なく、社長が率先して営業し売り上げを上げていることも珍しくありません。

各職種においても役割分担は進んでおらず、例えば営業職ならば、見込み顧客の獲得から契約対応、その後のフォローまでをすべて行わなければならないケースが多いでしょう。

ハードワークになる可能性がある

ベンチャー企業は少数精鋭の組織です。

そのため、一人当たりの業務範囲だけでなく、業務量も多い傾向があります。

会社の成長速度に人材採用が間に合わないケースも多く、会社が成長すればするほど業務量が増える可能性もあります。

残業や休日出勤などが避けられない場合もあるでしょう。

ベンチャー企業に向いている人の特徴

働くメリット・デメリットを踏まえ、ベンチャー企業に向いている人の特徴を挙げてみましょう。

会社や事業の立ち上げ期に関わりたい人

創業間もない段階で入社すれば、会社そのものの立ち上げに関わることができます。

新しい商品やサービスを考えるなど、事業の0→1にも関わることができるでしょう。

日々試行錯誤しながら、事業の方向性を決め突き進むという経験ができるのは、大手や中堅企業にはないベンチャーならではの魅力です。

主体的に考え、行動したい人

与えられた仕事をこなすのではなく、自ら主体的に考え仕事を取りに行くような働き方がしたい人には、ベンチャー企業はぴったりです。

スピード感がモノを言うベンチャーにおいては、重要な局面で自ら意思決定し、即行動することが求められます。

全てを自分事として捉え、自ら仕事を生み出せる人は、ベンチャー企業に向いているでしょう。

早く成長してステップアップしたい人

業務範囲が広くさまざまな経験を積めるベンチャー企業では、それだけ個人の成長スピードも速いのが特徴です。

若いうちから守備範囲を広げて経験値を上げ、早くステップアップしたいという人には、適した環境があります。

変化を楽しめる柔軟性がある人

まだ事業が軌道に乗り切っていないベンチャー企業の場合、経営戦略や事業方針を急に変更せざるを得ない場面が多いのが特徴です。

それに伴い、個人の役割や仕事内容などもガラリと変わる可能性もあります。

そのような状況に柔軟に順応し、変化を楽しみながら仕事に臨める人は、ベンチャー適性が高いと言えるでしょう。

将来独立・起業したい人

組織がまだ小さいため、経営との距離が近いのが特徴です。

経営陣が柔軟かつスピード感をもって意思決定していく姿も、間近で見ることができます。

また、創業間もないベンチャーであれば、0→1で新しい事業を生み出せるチャンスも数多くあります。

責任者として事業立ち上げを担える可能性もあり、将来の起業に活かせる経験・スキルを積むことができるでしょう。

ベンチャー企業はやめとけ･･･向いていない人の特徴

続いて、ベンチャー企業には向いていない人の特徴をご紹介します。

会社に安定性を求める人

特に創業して間もないベンチャーは経営基盤が不安定であり、マーケットの将来性も未知数です。

資金力もまだ低く、事業環境によっては倒産のリスクもゼロではないため、会社に安定性を求めている人は向いていないでしょう。

仕事の姿勢が受け身である人

これから会社や事業を作り上げていく過程にあるベンチャーでは、一人ひとりが主体的に行動し、自ら仕事を生み出していく必要があります。

また、一人当たりの業務量が多く常に忙しいため、仕事をじっくり教えてもらえる機会は少なく、周りを見ながら自ら学んでいく姿勢も求められます。

指示待ちの姿勢である人、与えられた仕事を着実にこなしたいという人は、ベンチャー企業では力を発揮しにくいでしょう。

ワークライフバランスを重視したい人

急成長中のベンチャーでは、業務量の拡大に採用が追い付かず、一人当たりの業務量が急増してしまうケースが多々あります。

その中でも、業務効率化を進めながらメリハリある働き方を目指す人が多いですが、ときに残業や休日出勤で対応しなければならない場面もあります。

残業はできるだけしたくない、ワークライフバランスを整えたいという人は、ベンチャー企業では希望を叶えにくいでしょう。

ベンチャー企業に向いている人、向いていない人については、次の記事も参考にしてみてください。

ベンチャー企業に向いている人と向いていない人の特徴を採用担当者が解説！

ベンチャー企業を選ぶ際の7つのチェックポイント

ベンチャー企業への転職を目指す際には、次のチェックポイントに沿って企業選びをすると良いでしょう。

企業の理念やビジョンと自分の価値観がマッチするか

ベンチャー企業においては、企業理念やビジョンが今後の方向性を左右します。

理念やビジョンに共感でき、自分の価値観とマッチすれば、忙しく変化が激しい中でも、モチベーション高く働き続けられるでしょう。

事業領域に将来性がありそうか

事業領域が成長市場に属しているか、手掛ける商品やサービスに将来性がありそうかどうかも事前にチェックしましょう。

企業のホームページに、中期経営計画や今後の事業展望、新商品・サービスのリリースや開発姿勢などが掲載されている場合が多いので、それらを読み込み判断すると良いでしょう。

ベンチャーキャピタルから出資を受けているか

ベンチャーキャピタルから資金調達を受けているかどうかは、ベンチャー企業を見極めるうえで重要なポイントです。

ベンチャーキャピタルなどによる投資実績があるということは、企業の将来性が期待されている証拠であり、業績不振や倒産リスクが比較的低いと判断できます。

募集人数が多すぎないか

ベンチャー企業の多くは、まだ社員数が少ないのが特徴です。

既存社員の数に見合わないほど大量の募集をしている企業は、人の入れ替わりが激しく、働きにくい環境である可能性が高いでしょう。

直近で何名入社しているのか、今年度は何人採用予定なのかを調べたり、従業員数の推移を確認してみたりすることをお勧めします。

採用基準が明確か

採用基準が明確かどうかもチェックしましょう。

採用基準が不明瞭で応募条件も緩すぎる企業の場合は、労働環境が悪いなどの理由で人材が定着せず、「人手不足を埋めるため誰でもいいから来てほしい」と募集をかけている可能性があるので注意が必要です。

ネガティブな口コミが多いか

OpenWorkや転職会議などといった口コミサイトで、企業の評価を確認するのは一つの方法です。

あまりにネガティブな口コミが多い場合は、注意したほうが良いかもしれません。

ただ、退職後には誰しも、悪い点を書きたくなるケースが多いことも理解し、全てを鵜吞みにしないことも大切です。

そして、1～2名程度の口コミで判断することはお勧めしません。

できれば5名以上の口コミを確認し、同じような内容が書いてあれば信憑性が高いと言えるでしょう。

なお、過去の投稿で評価が悪くても、その後状況が改善され、最新では良い口コミになっていることもあるので、口コミが投稿された日付が最新かどうかも確認しましょう。

面接でのオフィスや面接官の雰囲気がいいか

面接で企業に出向く際には、オフィスの雰囲気や面接官の雰囲気を確認しましょう。

在職中に転職活動する場合は、就業時間後の夜にオフィスに出向くケースも多いと思います。

何時の段階で何割くらいのメンバーが残っているのか、そして表情や疲労度合いなどを確認すれば、残業の実態や忙しさの度合いをつかむことができます。

そして一般的に、オフィスが雑然としている企業は、業務効率化が図れておらず、社員が業務に追われている状態にあると判断できます。

オフィスの見える範囲でいいので、片付いていて清潔感があるかどうかも確認しておきましょう。

そして面接では、面接官の雰囲気や受け答えなどをチェックし、自分に合いそうかどうかを確認しましょう。

逆質問の際に、社内の雰囲気や業務量・業務範囲などを確認するのも良いでしょう。

逆質問の仕方や質問例などについては、次の記事も参考にしてみてください。

面接で人事の印象に残る面白い逆質問21選！企業側の意図やNG質問も紹介

ベンチャー企業への転職を成功させる方法

ベンチャー企業への転職を成功させるには、主に次の4つの方法が考えられます。

それぞれについて具体的に解説します。

SNSなども活用して情報収集を入念に行う

ベンチャー企業は大手企業と比較して、公開している情報や口コミサイトへの投稿数が少ない可能性があります。

そのため、企業の公式ホームページ以外にも、SNSやブログなどさまざまな媒体から情報収集すると良いでしょう。

最近ではnoteやブログを通じて、リアルな働き方や従業員のインタビュー記事を積極的に発信している企業も多いです。

オフラインの採用イベントを実施してる企業も増えつつあるので、積極的に参加してみましょう。

現場の社員や経営陣との交流を通じて、働くイメージを明確化しやすくなるでしょう。

理念やビジョンに共感できる企業を選ぶ

少数精鋭で運営するベンチャー企業では、企業理念やビジョンとのマッチングを重視する傾向にあります。

企業理念やビジョンを確認して、自身の価値観に合い共感できる企業を選びましょう。

企業理念やビジョンに共感できれば、それが入社後のモチベーションの源泉にもなり、成果も発揮しやすくなるでしょう。

活かせる経験やスキルをアピールする

立ち上げ期にあるベンチャー企業では、社員教育に割ける時間とコストが十分ではないため、即戦力となり得る人材を求める傾向にあります。

そのため、応募書類や面接では、応募企業で活かせる経験やスキルを伝え、即戦力として活躍できることをアピールしましょう。

これまでの実績をアピールする際は、実際のエピソードを交えつつ、具体的な数値など定量面も伝えるとより効果的です。

転職エージェントを活用する

数多あるベンチャー企業の中から、自分にあった1社を自分一人で探すことは難しいものです。

転職エージェントを活用すれば、自身の志向性や価値観に合いそうな企業を紹介してもらえたり、客観的に見た企業の将来性などをアドバイスしてもらうことが可能です。

転職エージェント経由で転職活動を行えば、一般には公開されていない「非公開求人」を紹介してもらえる可能性もあるため、チャンスが広がるでしょう。

情報収集や企業分析が不十分だと、転職を実現できたとしてもミスマッチとなってしまう可能性もあるので、転職のプロから客観的なアドバイスを得るのは有効です。

転職エージェントをうまく活用しながら、慎重に企業選びを行いましょう。

「ベンチャー企業はやめとけ」に関するQ&A

ベンチャー企業に関して寄せられることが多い疑問、質問に対して、Q&A形式で解説します。

ブラック企業かどうか見分ける方法は？

ここまでにご説明した内容をまとめると、見分けるポイントは次の通りです。

複数のポイントに当てはまる場合は、要注意と言えるでしょう

・大量募集をしている、継続的に募集をかけている

・採用基準が明確ではない、応募条件が緩すぎる

・企業ホームページで理念やビジョン、戦略などが紹介されていない、情報量が少ない

・口コミサイトでネガティブな書き込みが多く、同じようなことが指摘されている

・オフィスが雑然としていて雰囲気が悪い

・社員の表情が暗い、疲れている

ベンチャーでの経験がなくても大丈夫？

ベンチャー企業での勤務経験がなくても問題はありません。

例えば、仕事のスピード感や裁量権、成長性などを求めて、大手企業からベンチャー企業に転職する人は少なくありません。

ただ、大手や中堅企業などは、すでに会社の体制が整い資金的にも人材面でもリソースが豊富である一方で、ベンチャー企業は成長途中であり会社の体制も制度面も整っておらず、経営が安定しているとも言えません。

その違いを十分に理解したうえで、なぜベンチャーを目指すのか自分の思いを明確にして選考に臨みましょう。

大手や中堅企業との働き方の違いは？

一般的に、大手や中堅企業では一人ひとりの役割が決まっており、業務範囲もある程度定められています。

一方でベンチャー企業では、業務範囲が明確に決まっておらず上からの具体的な指示もないため、自分で仕事を見つけ主体的に取り組む必要もあります。

自分の守備範囲を広げたい、裁量権を持って影響力を発揮したい、さまざまな仕事に挑戦して成長したいと考える人は、ベンチャー企業での働き方が向いていると思われます。

まとめ

ここまでの解説で、必ずしも「ベンチャー企業はやめとけ」とは言えないことがお分かりいただけたかと思います。

ベンチャー企業はブラック企業が多いのではないかと不安に思われる方もいるかと思いますが、実際には成長スピードや挑戦できる環境で、大企業とは異なる魅力がたくさんあります。

キャリア・エックスでは、今後の成長性が期待できる優良企業の中から、希望に沿った求人を専任のコンサルタントが紹介するほか、応募書類作成や面接アドバイスなど、転職成功まで伴走しています。

ベンチャー企業への転職に興味がある方は、ぜひキャリア・エックスでお気軽にご相談ください。