求人詳細
- 職種
- マーケティングオープンポジション（クラウドサイン）
- 勤務地
- 東京都
- 給与
- 年収 5,126,760 円 - 8,075,976円
＜月額＞427,230（111,200）〜672,998円（175,100円）
・基本給（ライフプラン給基準額（※�@）を含む）：月額から（ ）内の固定残業手当（※�A）を除いた額
・時間外労働が月45時間を超えた場合は残業手当を別途支給
※�@確定拠出年金の拠出金等、社員の資産形成を目的に支給する手当
※�A基本給を算定基礎とした月45時間分の残業相当額
上記は想定の為、現職給与を加味しオファーします
513万円 〜 808万円
- 休日
- 土日祝祭日／夏期休暇（取得年度の6月末在籍で3日、7月末在籍で2日、8月末在籍で1日付与）／年末年始休暇／慶弔休暇／特別休暇／妊婦特別休暇／産前産後休暇／育児休暇／介護休暇 短時間勤務（育児・介護）
仕事内容
事業部長をはじめ、営業、カスタマーサクセス、プロダクト等各部門責任者と連携しながら事業全体を俯瞰して、マーケティング戦略の立案から施策の実行までをトータルに担っていただきます。最上流の戦略構築から、TVCM・PRを通じたブランド強化および短期での顧客獲得最大化、SEM・MAなどを通じた流入数の確保、広報担当と連携した事業/プロダクトPR対応等実行したい施策は多岐にわたります。ご経験やご志向に応じてミッションをお任せいたします。まずはプレイングとして実績を上げていただくことを想定しておりますが、ご志向に合わせて近い将来マーケティングマネージャーを担っていただける期待値での採用です。もちろんマーケターとしてスペシャリティを磨いていただくキャリア形成も可能です。
<職務詳細>
具体的に担当していただく領域は下記になります。記載内容に留まらずビジネス全体を俯瞰し、事業の成長に寄与いただける取り組みを自ら考え実行いただきたいと思います。
＜マスプロモーション＞
TVCM、OOH、新聞、雑誌等マスプロモーションの企画、推進
各代理店、媒体社との出稿調整やメディアバイイング、入稿対応
マス施策と連動させたデジタルマーケティングの企画、推進
＜デジタルマーケティング＞
Web広告運用（リスティング、DSP、ネイティブ広告、SNS、動画etc.）
アフィリエイト、媒体広告メニューの運用
MA/CRMを活用したデータマーケティング
SEO施策/コンテンツマーケティング
＜オフラインプロモーション＞
展示会/カンファレンスイベントの参加・運営
自社セミナー/共催セミナーの企画・運営
＜広報・PR・ブランディング＞
社内の広報担当と連携し、下記の業務を行う
広報・PR 戦略の企画、立案、実行
プレスリリースの企画
求める人材
<必須要件>
下記いずれかのご経験を3年以上お持ちの方(代理店側・事業会社側問わず)
BtoBマーケティング（オンライン、オフライン、コンテンツ、MA/CRM運用など手段領域は問わず）のご経験
Webマーケティングのご経験（SEO、コンテンツマーケ、リスティング広告、SNS等）
マスプロモーション、広報/PR/ブランディングのご経験
<歓迎要件>
SaaSビジネスのご経験
SalesforceやMarketoなどのMA・CRMツールを用いたご経験
Webディレクター・Webプロデューサーのご経験
SQL、R、Pythonなどの言語を利用したデータ分析業務の経験
HTML/CSS/JavaScript等のコーディングスキル
組織マネジメント、リーダー経験
「クラウドサイン認定資格」をお持ちの方
企業情報
企業名: 弁護士ドットコム株式会社
業種: SaaS,マスコミ・メディア（自社メディア運営含む）
事業内容:
弁護士ドットコムの開発・運営
税理士ドットコムの開発・運営
弁護士ドットコムニュースの運営
クラウドサインの開発・提供
BUSINESS LAWYERSの運営
弁護士ドットコムキャリアの運営
■サービス内容
・弁護士ドットコム
登録弁護士数27,782人（国内弁護士のシェアが61%。2022年3月現在）、月間サイト訪問者数約1,600万人の日本最大級の法律相談ポータルサイトです。
・弁護士ドットコムニュース
http://www.bengo4.com/topics/
弁護士ドットコムニュースは、「専門家をもっと身近に」を理念に掲げ、弁護士を中心とした専門家と連携して、法律トラブルや社会問題を独自視点で伝えるニュースメディアです。
・税理士ドットコム
http://www.zeiri4.com
無料で税理士相談・検索ができる日本最大級の税務相談ポータルサイトです。
・クラウドサイン
http://www.cloudsign.jp
契約締結から管理まで可能なクラウド型の電子契約サービスです。2015年の提供開始以来、企業や自治体などで幅広く導入され電子契約市場No.1。
・BUSINESS LAWYERS
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