求人詳細
- 職種
- 福岡カスタマーサクセス
- 勤務地
- 福岡県
- 給与
- 想定年収:450万円~600万円
年俸制(分割回数12回)
年俸 4,500,000円6,000,000円
年俸¥4,500,000¥6,000,000 基本給¥280,936¥374,581 固定残業代¥94,064¥125,419を含む/月
固定残業代の相当時間 45.0時間/月
■昇給:年1回
450万円 〜 600万円
- 休日
- 土日祝休み
年間休日:125日
休暇制度:夏季休暇、年末年始休暇、有給休暇
補足情報:年間125
内訳:曜 曜 祝、夏期8、年末年始6
■有給休暇 社半年経過時点10 ■その他 その他(※に1回は休出勤あり)
■休補:初に次キックオフと懇親会を実施しており、そのは出社必須
※祝実施の場合があります。GW、年末年始、び連休には有休促進を設定し、連続した休暇を促進。 他
年次有給休暇・慶弔休暇・産前産後休暇・育児休暇
仕事内容
福岡社にて基本的にはカスタマーサクセス(同社ではリテンションスペシャリストと呼んでいます)をお任せしますが、顧客や社内の状況、適性やご希望に合わせて社内横断的に様々なお仕事に関わっていただきます
・Handy進路指導室を導中の校の先や企業事のに、電話やオンライン会議ツールを使い活度向上サポートを実施。(操作勉強会実施や、活法のご提案等)
・学校側の就職状況や進路指導のカリキュラムに応じた、授業内外での活のサポート。は企業側の採状況や、各校ごとの閲覧状況/応募状況等のデータを活しながら、採をさらに加速させる法をご提案。
◆組織構成
学校DXグループorクライアント営業グループ※学校向けは企業向けの組織に適性をみて配属いたします。
求める人材
■必要な能・経験
下記のいずれかのご経験のある優遇※IT業界経験不問
・SaaSプロダクトのカスタマーサクセス経験
・媒体掲載の法向け新規・既存営業経験
・受注後の継続した伴型の営業経験
・学校・教育業界での経験2年以上でIT業界への転職を希望する
・標達成に向けてら課題を設定しそれをクリアしてきた経験
・経験のない物事に対しても前向きにチャレンジしてきた経験
・素直さ・動のある
・Google 系ツール、Microsoft、Zoom、Slack を問題なく使できる
企業情報
企業名: ハンディ株式会社
業種: コンサルティング・M&A
事業内容:
■高校生向け求人票管理システム「ハンディ進路指導室」の企画・開発・販売
■その他、WEBサービス・アプリ・システムの企画・開発
高校生の就職活動は、未だに「紙」と「手作業」が大半を占める、まだまだアナログな仕組みで動いているのが現状です。求人倍率は過去最高と引く手あまたの高校の新卒就職ですが、仕組みがアナログが故に、限られた求人票にしか目を通せず、先生に推奨された企業に受動的に就職してしまうという課題が存在しています。
そこで、2021年に就職指導/就職活動のDXを実現する「Handy進路指導室」をリリースしました。
当サービスは、
◆大量の紙の求人票のファイリングに窮する現場の「先生」
◆大量の紙の中から仕事を見つけ出すことに苦労する「高校生」
◆優秀な人材に巡り合えず諦めてしまう「企業」など
高校生の就職活動における全てのステークホルダーに対し「高校生の就職活動の在り方」をデジタルトランスフォーメーションすることで私たちは変えていきます。
具体的には、全国の高校に求人管理システムを導入していただくことによって、先生の求人管理を効率化し、その先にいる生徒や保護者の求人の閲覧/検索環境のデジタル化に取り組んでいます。
【ハンディ進路指導室 就職版】
高校生向けの求人票管理システムです。求人企業と高校の進路指導室間での求人情報のやり取りを一手にデジタル化し、「紙」や「手作業」に依存してきた校内の膨大な事務作業の多くを完全自動化しています。導入により、高校生も個人のスマートフォンやタブレットで、時間や場所にとらわれず、主体的な就職活動が行えるようになります。求人企業にとっても、高校生にダイレクトに会社情報を発信することができるようになり、入社後のアンマッチングの低減や、求める人材への効果的なアプローチが可能になります。2025年7月14日時点では全国2,177校で導入されており、就職希望の高校生の69.0%*の就職活動をサポートしています
【ハンディ進路指導室 進学版(2025年4月より提供開始)】
高校向けの指定校推薦要項の管理システムです。全国の大学から高校に届く指定校推薦要項の管理をデジタル化し、これまで手作業で行っていたリスト管理や掲示物の作成といった業務の多くを自動化しました。これにより、教員の業務負担を軽減できるだけでなく、生徒は自身のスマートフォンやタブレットから、学校に届いた指定校推薦情報を手軽に閲覧できるようになり、生徒一人ひとりの主体的な進路選択を後押しします。また大学にとっても、情報が生徒に届きやすくなることで、進路の選択肢として検討してもらえる可能性が広がります。